国の制度を活用して、
設備の省エネを具体化する。

cross over 株式会社は、SII（一般社団法人環境共創イニシアチブ）の登録診断機関です。照明・デマンド・受変電設備について、現地確認と資料分析から改善策を整理し、診断報告会でご説明します。

このページは「SII制度を利用する診断」のご案内です。

当社独自の省エネ診断・コンサルティングとは別のメニューです。自社サービスでは空調・暖房・給湯・ボイラ・換気・ポンプ等も含めて施設全体を分析し、設備更新や運用改善を支援します。SII診断の登録設備・最大2設備という制限は、自社サービスには適用されません。

器具の種類・消費電力・点灯時間を確認。LED化や点灯範囲・運用の見直しによる改善余地を検討します。

最大需要電力や時間帯別の負荷を確認。機器の同時稼働回避や運転時間の調整など、ピーク抑制の可能性を検討します。

変圧器の容量・負荷状況などを確認し、損失低減や設備更新の可能性を検討します。電気保安業務は受託しません。

設備単位プランは最大2設備まで組み合わせ可能です。空調・給湯・ボイラ等を含む施設全体の調査については、SIIでの当社登録分野と混同せず、通常の診断・コンサルティングとして別途ご案内します。

ウォークスルー診断・設備単位プラン（税込）
診断範囲	自己負担額の目安
1設備	6,006円
2設備の組合せ	12,012円

SII公式案内をもとに掲載しています（2026年9月12日確認）。制度の対象要件・適用条件・受付状況等はお申込み時に確認します。初回相談は無料ですが、診断自体は無料ではありません。通常の有料診断や設備更新支援の費用は含まれません。

原則として、中小企業基本法に定める中小企業者、または会社法上の会社に該当しない法人等で、前年度もしくは直近1年間のエネルギー使用量が原油換算1,500kL未満の事業所が対象です。詳細な条件や例外はSII公式案内で確認します。

病院・学校・工場・オフィスビル・商業施設などからご相談いただけます。施設の種類だけで対象になるとは限らないため、法人の区分、規模、年間のエネルギー使用量などを確認してご案内します。

北海道内を中心に対応します。対象か分からない場合や、必要な資料が揃っていない段階でも、まずフォームからご相談ください。

対象要件・希望設備を確認当社フォームに施設概要と希望設備をご記入ください。ご相談・日程調整はメールで行います。フォームでのご相談は正式な診断申込ではありません。
SII公式サイトで正式申込事業所所在地・希望する診断を選択し、診断機関としてcross over 株式会社を選んでお申し込みください。
日程・診断内容の調整、契約設備資料・電気料金・デマンド等の準備内容を確認し、診断機関との契約を締結します。
現地診断・分析合意した範囲で設備の状態と運用を確認し、改善余地と対策を整理します。
診断報告会診断結果と改善提案をご説明します。報告会への参加が必要です。
自己負担額のお支払い診断機関からの請求に基づき、診断の自己負担額をお支払いください。

申込受付の終了等によりSII制度を利用できない場合は、通常の有料診断をご案内できます。費用・範囲は事前にお見積りし、同意なく通常診断へ切り替えることはありません。

希望設備が決まっていなくても構いません。電気料金や設備の状況から、確認すべきポイントを整理します。